アリバイ工作+危険行為について【手紙による告発・密告時の注意点】

疑われても反論できるアリバイ工作方法

不倫・浮気に関連する密告の手紙。
不正告発の手紙に関する記事となります。

「手紙による密告・告発がはじめて」
「自分が送付したとばれたくない」
「疑われたときの反論材料をつくりたい」
「やってはいけない禁止事項を知りたい」

など、お思いの方は1度お読みいただきたく願います。

ばれないために

投函代行サービスをご利用される方は
身元を特定されないため、また疑われる要素を
できるかぎり排除するためにアリバイ工作をしています。
ある程度、想定している方であればこちらから提案や
助言をせずとも準備を整えています。

慣れている方だと
「ただ文書を指定の日時に送っていただけるだけで大丈夫です」
と、お申し付けくださいます。

ただ、ほとんどの方は密告や告発の手紙や封書を送付るのは
初めてです。作るもの初めてですし、依頼するのも初めてです。
ですので、なんの下準備もしない。想定していない方がご利用
されますと状況によっては危険な事態に陥ります。

ですので、ご依頼の前にいちどご相談いただけますと
疑われる要素をすくなく、危険な状態を回避できる
可能性が高まります。

当記事は公開情報にあたるので詳細は書けませんが、
基本的で簡単なアリバイ工作をご紹介いたします。

証言者を用意

アリバイ証明のために友人・知人を利用する方法があります。
基本的ですが非常に有効です。
手紙の投函代行をご希望する場合、自分の最寄の駅から
投函場所までの時間をご確認ください。
行って帰ってくるまでの時間（往復）です。
往復にかかる時間を5時間とすれば、
「友人・職場の人間・知人と会っていない状況を5時間以上あけない」
ということですね。

地元で人と会っていない状況を5時間以内におさめると言い換えても同じです。
できれば告発に関して利害関係がない第三者的立ち位置にいる人物が最適です。

アリバイ工作に加担したとしても利益がない人物ですね。
倫理的にはどうかとおもいますが、その不正告発によって被害に遭っている
方を救えるという状況もございます。

もし、上記のようなアリバイ工作するのであれば、
相談段階で日付指定（投函希望日を連絡）をしてください。
投函日の集配前に手紙を投函いたします。

投函作業日時にご依頼者さまのアリバイが証明されることが重要です。
「投函場所に行けない状況」をつくりだすと捉えてください。

領収書・監視カメラ

証言者を用意・仕込むのが心理的に嫌だという方は
公的に入手できる証明書を利用する手もございます。

手軽なのは民間店舗からの入手でしょう。

改ざんができない証明書としてレシートを取得する方法ですね。

会社近くのコンビニ・駅内店舗・ネットカフェなどをご利用ください。
できましたら入店・退店時刻が印字されるネットカフェやカプセルホテルで
あればなおさら良いです。

しかし、穴があります。

レシートは利用していなくともいくらでも入手可能です。
極端に言えば店舗のゴミ箱を漁れば良いだけですので。
特定のコンビニではレジ横に不要レシート入れを設置しています。
手のひらサイズの透明な箱であるものやカウンター前に箱を設置した
タイプのものもあります。
しかし、どれも取出しが用意です。
つまり、他者の不要レシートを手に入れようとすれば
手に入れられる環境が日常的にあるのです。

かといって、店舗利用が無駄だとは言えません。
利用した事実はレシートだけではなく「監視カメラ」でも証明できますから。

「レシートなんて拾ったものだろう」と追究されたとしても
「実際に利用したのは確かです。嘘だとおもうのであれば店内監視カメラを
参照したくれたっていいんですよ」と強く反論が可能です。

ただ、ここまで追究される事態にまで陥ることは少ないでしょう。
あくまで保険としてご活用ください。

手書きはしない―不必要な情報は与えない

告発の情報を持っているということは告発対象となる人物・機関に
関係が少なからずあるということです。
ですので手書きは避けてください。
文章も差出人も宛先も「自分の手書き」を避けるのが理想です。
手書きの文字を与えない…推測材料を与えないことが重要です。

例えば自分の勤めている会社の不正を告発しようとします。
ばれたら強制退職でしょう。実際は任意ということになります。

そのようななか正直に自分の手書き文字を告発の手紙に書いてしまうと
ばれてしまう可能性が高まります。

小規模な会社であれば筆跡鑑定をすることなく特定されるでしょう。
大企業であっても多大な不利益を与えた告発である場合、本気で
犯人探しに躍起になるはずです。

ちなみに、告発先と告発対象が手を組む・協力関係にあるという
可能性もあります。

また、「協力者が居る・居ない」
これだけでも大きな差ができてしまいます。

最悪な展開

自分のアリバイ証明ができない。
（アリバイ工作をしていない）
投函場所も自宅からすこし離れた場所。
さらにこれで「自分だけしか知らない」「周囲からTならば知っているだろう」と、
思われる情報をA社へ伝えているのであれば特定されるのは時間の問題です。

また、投函する姿を上司・同僚・後輩や関係者に見られていた
可能性だってあります。

人は意外によく観られています。

手紙で知らせるだけあれば簡単です。
ばれても良いのであれば。
しかし、特定されないように隠れながら実行するのは
自分ひとりだけでは難しい。
難易度が上がってしまいます。

「上司のセクハラ行為を今すぐにでも本社へ教えてやりたい」と、
感情に任せて何の準備もなく実行してしまうと危険です。
手紙による告発・密告は後々の軌道修正ができない点が
デメリットのひとつと言えるでしょう。

なお「差出人名が手書きでない」と受け取り拒否する機関もございます。
大手企業幹部宛であっても秘書陣が阻むでしょう。
その障壁をクリアするのもまた難しいのです。
何の用意もなくただ手紙を出せばよいというものではございません。

ご注意ください

当記事で説明したのはあくまで基本的な告発準備や
アリバイ工作となります。
状況によっては別手段も提示可能ですが、
それは悪用を防ぐため一部の方だけに開示しております。

ご了承いただきますようお願い申し上げます。

ご依頼いただける範囲について

あくまで合法の範囲内でのご依頼のみ受け付けております。
違法行為や違法スレスレの行為はできません。
ジャーナリストのように一言の密告や不正告発に専用の機材・回線・
車両などを用意し、1通だけに5～10数万円のコスト・時間をかけられません。
あくまで民間レベルです。
手に負えない・リスクが高すぎると感じたご依頼に関しては
お受けできませんので何卒ご了承いただきますようお願い申し上げます。